2008.04.09
[eXe/名古屋【月刊】4月号(4/12)]
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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】 Vol.373☆2008/04/09版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/ 発行:eXe事務局広報ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ
■■◆◆■■ 〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 ﾘﾑﾌｧｰｽﾄﾋﾞﾙ8-A
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皆様､こんにちは｡
直前の案内になりましたが【月刊】勉強会のお知らせです｡
どうぞ､よろしくお願いいたします｡
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■ 【月刊】4月号《ﾆｭｰｽを通じて世間様に迫る勉強会》 ■
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■日時 ：4月12日(土)･19:00～21:30
■場所 ：eXe
http://www.exe-nagoya.net/ 地下鉄桜通線 車道駅下車1分
■概要 ：主に先月の経済ﾆｭｰｽをあれこれ振り返って世間様を学ぶ｡
座談会みたいな感じの､とても『あっとほｰむな勉強会』です｡
■幹事 ：YY( pba02263@nifty.ne.jp )
YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )
■費用 ：exe非会員の方は会場使用料として500円｡
飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です！！
■参加資格：社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること｡
ｵﾌ会･勉強会初めての方､大歓迎します｡
｢とりあえず見学｣でも大丈夫｡
■参加方法：飛び入り参加も歓迎ですが､事前に幹事宛または
eXe問い合わせ先( exe-talk@egroups.co.jp) にﾒｰﾙにて
ご連絡下さい｡
★当日は以下の部分をﾌﾟﾘﾝﾄｱｳﾄして､興味のある記事にﾏｰｷﾝｸﾞ
して持ってきてください｡
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ﾜｺﾞﾝR､4年連続ﾄｯﾌﾟ 昨年度の新車販売
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07年度の国内の車名別新車販売ﾗﾝｷﾝｸﾞが4日まとまり､ｽｽﾞｷの軽自動
車｢ﾜｺﾞﾝR｣が4年連続の首位で､10車種中5車種を軽が占めた｡軽以外（登
録車）の部門では前年度比5割増のﾎﾝﾀﾞ｢ﾌｨｯﾄ｣がﾄﾖﾀ自動車｢ｶﾛ
ｰﾗ｣を879台差でかわし､5年ぶりに首位に返り咲いた｡
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が同日発表した｡国内
全体の新車販売台数は前年度比5.3％減と2年連続の減少だったが､上位10車種
のうち7車種は前年度より販売台数を伸ばした｡原油価格が高騰する中､低燃
費で居住性のよい実用的な車に人気が偏る傾向が強まっている｡
ﾌｨｯﾄは初代が発売された直後の02年度にｶﾛｰﾗを抜き､軽以外の部門
で首位に立ったものの､翌年度からはｶﾛｰﾗが4年連続首位と巻き返してい
た｡昨年10月に全面改良された新型ﾌｨｯﾄは､軽やﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ車を除くと
最も低燃費（ｶﾞｿﾘﾝ1ﾘｯﾄﾙ当たり24ｷﾛ）である点などが評価され､翌
11月から5ｶ月連続で首位｡今やﾎﾝﾀﾞが国内で販売する新車の3割近くがﾌ
ｨｯﾄという状態だ｡
米ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ ﾔﾌｰに｢3週間内に買収合意を｣
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米ﾏｲｸﾛｿﾌﾄ（MS）は5日､買収を提案している米ﾔﾌｰの経営陣に書
簡を送り､今後3週間以内に買収で合意できない場合､経営陣入れ替えへ株主
の同意を取り付ける｢委任状争奪戦｣に踏み切らざるをえないと通告した｡
提案から2ｶ月をすぎても進展がない事態の打開が狙いで､買収を拒否して
いるﾔﾌｰ側との緊張が再び高まりそうだ｡
書簡はｽﾃｨｰﾌﾞ･ﾊﾞﾙﾏｰ最高経営責任者（CEO）名で送られた｡ﾊﾞﾙﾏ
ｰ氏は､2月1日に公表した買収提案から｢両社の間で意味のある協議がなか
った｣と強い不満を表明｡3週間以内に合意に至らなければ､｢ﾔﾌｰの株主
にMSの考えを直接主張せざるをえない｣として､ﾔﾌｰ経営陣の新たな候補
者名簿を示して委任状争奪戦を行うことも辞さないと強調した｡その場合､
敵対的買収となることを踏まえて｢ﾔﾌｰの企業価値に望ましくない影響を
与える｣と警告し､早急に交渉に入るよう求めた｡
この2ｶ月間､株式市場や経済状況が悪化する中でｲﾝﾀｰﾈｯﾄ関連業
界に特に影響が出ているとし､ﾔﾌｰの検索･閲覧数のｼｪｱも落ちている
と指摘｡MSによる買収提案（総額446億ﾄﾞﾙ＝当時の為替ﾚｰﾄで約4兆7千
億円）がﾔﾌｰの株主ら関係者に最も有利だと強調した｡
ﾔﾌｰは｢MSの提案は企業価値を過小評価している｣として拒否し､MS以
外の企業と提携などを模索している｡これまで米娯楽･ﾒﾃﾞｨｱ大手ﾀｲﾑ
ﾜｰﾅｰなどと交渉を重ねてきたとみられているが､有力な対抗馬はまだ現
れていない｡
3月携帯契約増加数 ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ､11ｶ月連続首位
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携帯電話各社は7日､3月の新規契約から解約を差し引いた契約増加数を発表
した｡各社が最も力を入れる春商戦の出足が注目されたが､ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸﾓﾊﾞ
ｲﾙ（ﾃﾞｨｽﾞﾆｰ･ﾓﾊﾞｲﾙ含む）が54万3900件で11ｶ月連続の首位｡07年度
の増加数でもﾄｯﾌﾟだった｡
ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸの通信網を借りて3月1日に電話ｻｰﾋﾞｽを始めたﾃﾞｨｽﾞﾆｰ単
体の数値は非公表だが､ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸは｢集客などで相乗効果があった｣とみ
ている｡
3月の増加数2位は､KDDI（ａｕとﾂｰｶｰの合計）で50万500件｡NTTﾄﾞｺﾓ
は17万3700件にとどまった｡28日から通話ｻｰﾋﾞｽを始めたｲｰ･ﾓﾊﾞｲﾙは
13万200件だった｡
07年度の増加数は､ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ267万6500件､KDDI215万800件､ﾄﾞｺﾓ76
万6600件｡
金融機関損失96兆円に ｻﾌﾞﾌﾟﾗｲﾑ問題でIMF報告
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国際通貨基金（IMF）は8日､世界金融安定報告を発表｡米国の信用力の低い
人向け住宅ﾛｰﾝ（ｻﾌﾞﾌﾟﾗｲﾑﾛｰﾝ）問題による世界的な金融市場の混乱
で､世界の金融機関の損失が約9450億ﾄﾞﾙ（約96兆3千億円）に達するとの試
算を示した｡世界経済の下振れﾘｽｸを回避するため､各国金融当局に公的資
金の活用を含む対応を求めた｡
損失額は､昨年9月に発表した世界金融安定報告の試算（2千億ﾄﾞﾙ）の約5
倍に膨らんだ｡ﾜｼﾝﾄﾝで11日に開かれる先進7ｶ国財務相･中央銀行総裁
会議（G7）は同報告を受け､金融安定策を議論する｡
損失の試算では､米住宅価格の下落とﾛｰﾝの焦げ付き増加で､住宅ﾛｰﾝ
と関連証券だけで損失は最大5650億ﾄﾞﾙになると予測｡これに商業用不動産や
消費者金融などを組み込んだ金融商品の損失を含めた｡
IMFは､金融ｼｽﾃﾑの危機まで影響が拡大した原因として､銀行やﾓﾉﾗ
ｲﾝ（金融保証専門会社）などの関係者が､取引の規模拡大で起きるﾘｽｸを
｢見誤っていた｣ことなどを挙げた｡
混乱沈静化には大手金融機関が｢多少のｺｽﾄ高もいとわず増資を行い､中
期的な資金を確保すること｣が最重要と分析｡欧米金融機関が増資を進めてい
るが､資本基盤を回復するには｢今以上の資本注入が必要｣と指摘した｡
当面は､先進国の金融ｼｽﾃﾑの不透明感を払しょくすることを優先すべき
だとし､公共財的な性格が強く民間部門だけでは対応できないものについては
公的部門の関与が必要と明記した｡
ただ｢不良資産の投げ売りが実際に回避された成功例に学ぶことも有用｣と
記載｡日本の公的資金投入の実例を参考にすることも一つの手と示唆した｡
ｲｵﾝ2月期､10期ぶり営業減益
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ｲｵﾝが7日発表した08年2月期連結決算は､売上高が前年同期比7.1％増の5
兆1673億円と過去最高を更新したが､営業利益は同17.8％減の1560億円と10期
ぶりに減益となった｡総合ｽｰﾊﾟｰなどの不振が響いた｡傘下のﾀﾞｲｴｰ株式
の減損損失などで､当期利益も同23.8％減の439億円に落ち込んだ｡
総合ｽｰﾊﾟｰ｢ｼﾞｬｽｺ｣を展開し､連結売上高の約4割を占めるｲｵﾝ単
体の既存店売上高は同0.4％減｡売れ残った衣料品の処分ｾｰﾙなどで､営業
利益が同5.5％減った｡このほか､ｸﾚｼﾞｯﾄｶｰﾄﾞ子会社や米衣料品子会社
の低迷も足を引っ張った｡
立て直しのため､ｲｵﾝは08～10年度の中期経営方針を公表済み｡中国など
ｱｼﾞｱ市場への出店を加速する一方､国内は拡大路線をやめ､収益力強化を優
先する｡8月の持ち株会社制移行を機に不振の総合ｽｰﾊﾟｰ事業をｲｵﾝ本体
から分割｡持ち株会社でも社長に就く岡田元也社長はこの日､｢ｼﾞｬｽｺ｣と
｢ﾏｲｶﾙ｣を3年間で100店舗閉鎖する方針を示した｡
ｶﾞｿﾘﾝ価格131．2円 3月末比21円安に
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石油情報ｾﾝﾀｰが9日公表した石油製品市況の週次調査によると､7日現在
のﾚｷﾞｭﾗｰｶﾞｿﾘﾝ1ﾘｯﾄﾙあたりの全国平均小売価格は131.2円だった｡
ｶﾞｿﾘﾝ税の暫定税率（1ﾘｯﾄﾙあたり25.1円､沖縄県は18.1円）が切れ
る直前の3月31日に比べ､21.7円値下がりした｡
新日石､富山製油所の原油処理を停止 設備過剰理由に
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石油元売り最大手の新日本石油は9日､ｸﾞﾙｰﾌﾟ会社が持つ富山製油所（処
理能力･日量6万ﾊﾞﾚﾙ）の原油処理を停止し､石油製品の中継基地にするこ
とを決めた｡午後4時半に西尾進路社長が記者会見し発表する｡国内の石油製
品の需要減少で設備が過剰になった､と判断した｡
ｶﾞｿﾘﾝは車の小型化､省燃費化で､灯油は原油価格高騰を背景に電気ｽﾄ
ｰﾌﾞの普及が進んできたことを背景に急速に需要が落ちている｡
国内需要減少対策としては大手の出光興産が｢国内需要対応だけでは本業が
収縮してしまう｣としてﾍﾞﾄﾅﾑで製油所を建設する方針を発表したばかり｡
需要減退が元売り各社のﾘｽﾄﾗを加速している｡
中国野菜の輸入､前年比44．5％減
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農水省が7日まとめた中国産野菜の3月（2～29日）の輸入量は､前年同期比
44.5％減の2万4680ﾄﾝとなった｡1月末に発覚した中国製冷凍ｷﾞｮｰｻﾞの中毒
事件の影響で､2月は同32.8％減だった｡3月はさらに減少幅が拡大した｡
減少幅が最も大きかった野菜はｷｬﾍﾞﾂ｡前年同期比96.8％減で､ほとんど
輸入されなかった｡ｻﾄｲﾓ､ﾆﾝｼﾞﾝも同8割近く減り､ﾈｷﾞも57％減だっ
た｡事件後､日本の消費者が中国製食材を敬遠していることや､中国側も輸出
検査を厳しくしていることなどが要因という｡
中国産野菜の輸入減は食料品の値上がりにつながっている｡ある大手ｽｰﾊﾟ
ｰの都内の店舗では､生ｷﾞｮｰｻﾞ10個入りを800円から1千円にした｡販売担当
者は｢原料を国産に切り替えたため｡特に国産のﾆﾝﾆｸが高くなっている｣
と話す｡
ｶﾌｪやﾚｽﾄﾗﾝで再開発 名古屋･納屋橋南“塩漬け”市有地
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名古屋市が公募していた納屋橋地区の堀川左岸の再開発ﾌﾟﾗﾝは､不動産開
発のｳｯﾄﾞﾌﾚﾝｽﾞ（東区）が提案したｶﾌｪやﾚｽﾄﾗﾝに決まった｡隣接
する東地区でも今年､再開発ﾋﾞﾙの基本設計が始まるなど､納屋橋の再開発が
本格化する｡
堀川左岸は､市がﾊﾞﾌﾞﾙ期に土地開発公社に先行取得させた約400平方ﾒｰ
ﾄﾙ｡愛･地球博（愛知万博）の開催時だけは飲食店のｵｰﾌﾟﾝﾃﾗｽとして
にぎわったが､再開発は進まずに“塩漬け土地”となり､市は貸出先を公募｡
瀬口哲夫名古屋市大教授を委員長とする審査委員会が11社から選んだ｡
ｳｯﾄﾞﾌﾚﾝｽﾞの提案は､鉄骨造り2階建て｡1階が企業や市民に開放するｷﾞ
ｬﾗﾘｰや雑貨店のほか屋外の席もあるｶﾌｪ｡2階は直営で地産地消や無農
薬野菜､天然酵母ﾊﾟﾝなどをｷｰﾜｰﾄﾞとするﾚｽﾄﾗﾝ｡来年3月までに開
店する｡
東地区の再開発ﾋﾞﾙは､ｼﾃｨﾎﾃﾙやｵﾌｨｽが入居する地上42階建ての
施設棟と､300戸が入る39階建ての住宅棟など｡市は本年度､基本設計費とし
て1億5000万円を補助する｡現在あるｵﾌｨｽや駐車場､ｽﾎﾟｰﾂｾﾝﾀｰな
どを取り壊し､2013年秋のｵｰﾌﾟﾝを目指す｡
白川総裁を任命､空席解消へ 渡辺副総裁は参院不同意
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日本銀行の白川方明（まさあき）副総裁（58）を総裁に昇格させる政府提案
の人事案が､9日の衆参両院本会議で､与党や民主党などの賛成多数で可決､
同意された｡白川氏は同日中に第30代総裁に任命される｡副総裁に前財務官の
渡辺博史･一橋大大学院教授（58）を充てる人事案は､参院で民主党などの反
対多数で否決､不同意となった｡
日銀総裁人事について､政府は3月､福井俊彦前総裁の後任に､元財務事務
次官の武藤敏郎氏､元大蔵事務次官の田波耕治氏を相次いで提案したが､とも
に民主党などの反対で不同意｡3月20日から戦後初めて総裁ﾎﾟｽﾄが空席とな
っていた｡3回目の提示で空席は20日ぶりに解消する｡
9日午前の参院本会議では､白川総裁案に共産党を除く与野党が賛成し､賛
成231票､反対7票｡渡辺副総裁案には､民主､共産､社民各党が反対したが､
民主党の3人が党議拘束に反して賛成､同党系会派の5人が棄権･欠席し､賛成
115票､反対121票だった｡同日午後の衆院本会議では､与党が多数を占めてお
り､起立採決で白川氏だけでなく､渡辺氏も同意された｡ただ､衆院の優越規
定はなく､渡辺氏の不同意は変わらない｡
民主党は､｢財政と金融の分離｣に加え､天下り禁止を重視する小沢代表の
意向に沿って､財務省出身の渡辺氏の副総裁案の不同意を決めた｡党内の多く
が容認論に傾いたのを執行部が反対にまとめた経緯もあり､｢造反｣が出るこ
とが予想されたが､最小限にとどまった形だ｡今後､執行部は賛成した議員の
処分を検討する｡
町村官房長官は9日の記者会見で､定員2のうち空席となる副総裁1人につい
て｢しばらく空席にならざるを得ない｣と述べた｡当面は白川総裁と元東大大
学院教授の西村清彦副総裁の2人体制になる｡白川氏の任期は5年間｡11日､ﾜ
ｼﾝﾄﾝで開かれる主要7ｶ国財務相･中央銀行総裁会議（G7）に総裁として
出席する｡
｢国保減免｣消える地域も 75歳以上の新医療制度
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4月から始まった75歳以上が対象の後期高齢者医療制度で､都市部の低所得
者層を中心に保険料額が大幅に増える人がいることが分かった｡制度の運営主
体が市町村から都道府県単位に代わり､市町村独自の軽減措置が受けられなく
なるためだ｡保険料負担がｾﾞﾛから年額1万円超や､5倍増のｹｰｽもある｡
75歳以上の高齢者の約8割は､これまで市区町村の運営する国民健康保険に
加入してきた｡一部の自治体は税を投入して加入者の保険料負担を軽減したり､
低所得者や高齢者向けに減免したりしてきた｡新制度は都道府県単位の｢広域
連合｣が運営主体となり､こうした市区町村の軽減措置は対象外となる｡保険
料額は近く社会保険庁から通知され､一部の人を除き15日に年金から天引きさ
れる｡
名古屋市では､収入から公的年金控除（120万円）などを引いた後の所得が
一定以下の世帯は保険料を免除｡このほか､住民税が非課税の人は3割減額し
ていた｡だが､新制度では､独自の減免制度は続けられなくなった｡
全額免除だった年金収入153万円の単身者は､今年度から1万2千円を支払う｡
168万円の場合､4700円から2万3100円と約5倍に｡3割減額の対象者も含め､名
古屋市の75歳以上の国保加入者約15万人のうち8万人以上が影響を受ける｡
大阪市でも｢所得に応じて保険料を7割､5割､2割減額｣という国の制度に
加え､｢3割減額｣という仕組みを設けているが､新制度への移行で｢3割減
額｣だった75歳以上世帯が､2割しか減額されない事態も生じている｡
厚生労働省は｢全国ﾚﾍﾞﾙで比較すれば､一般的な傾向として､低所得者層
は負担減となり､高所得者層は負担増となる｣としているが､所得や住んでい
る場所によって異なり､注意が必要だ｡
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●その他のeXe利用予定及び関係分(4/9現在判明分)
4月12日(土) 15:00～17:00｢東海ｾｶﾝﾄﾞﾗｲﾌ研究会｣
12日(土) 19:00～21:30【月刊】勉強会･4月号
19日(土) 18:00～20:00｢XOOPS Cube 勉強会｣
20日(日) 15:00～17:00｢ういろMug｣
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※編集者のひと言
花見のｼｰｽﾞﾝも終わった感じです｡
そろそろ､ｺﾞｰﾙﾃﾞﾝｳｨｰｸの予定を考えたいと思ってますが､既に予定を
立てた方も多いかも知れませんね｡
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★eXeでは随時､会員を募集しています｡
eXeの場所は､会員の会費で維持･運営されています｡
ｲﾍﾞﾝﾄへの参加は､会員になる必要はありませんが､会員は独自のｲﾍﾞﾝﾄ
を主催出来ますし､残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です｡
また､東京･日本橋にある同様な会｢東京FORT｣とも相互交流があります｡
詳しくは､ﾒｰﾙにてお問い合わせ頂くか､ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞの｢eXeについて｣の
中の入会方法お知らせｺｰﾅｰをご覧下さい｡
なお､特典は余りありませんが賛助会員も募集しております｡
ｲﾍﾞﾝﾄの際の会員外負担が不要という程度ですが､遠隔地の方や､多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています｡よろしくお願いいたします｡
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☆このﾒﾙﾏｶﾞは､ｲﾝﾀｰﾈｯﾄの本屋さん『まぐまぐ』を利用して発行して
います｡登録や解除､受け取りｱﾄﾞﾚｽ変更などは､以下で行ってください｡
『まぐまぐ』http://www.mag2.com/m/0000001625.htm
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□eXeへのご質問やお問い合わせは､電子ﾒｰﾙまたは FAXでお願いします｡
･E-Mail問い合わせ先： exe-talk@egroups.co.jp
･FAX：052-751-8016（高木康光宛）
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